| 指数 | 終値 | 前日比 | 騰落率 | 取得時点 |
|---|---|---|---|---|
| 日経平均株価(日経225) | 65,606.71円 | -76.55円 | -0.12% | 2026年8月7日(金)大引け |
| 東証グロース市場250指数 | 724.09 | +3.17 | +0.44% | 2026年8月7日(金)大引け |
| TOPIX(東証株価指数) | 4,074.93 | +19.08 | +0.47% | 2026年8月7日(金)大引け |
(注)8月8日・9日は土日で東京市場は休場のため、直近の取引実績は8月7日大引け時点のもの。8月10日(月)は東京市場が開く当日であり、寄り付き前時点での前営業日実績として記載している。
直近の取引日となった8月7日の東京市場では、前日の米国市場の流れを受けて寄り付き後に一時1,000円を超える下落となったが、後場にかけて下げ渋り、65,606.71円(前日比76.55円安、-0.12%)で取引を終えた。半導体・AI関連のキオクシアホールディングス、アドバンテスト、東京エレクトロン、レーザーテックが軟調に推移したほか、減益決算を発表したソフトバンクグループも売られた。一方で好決算のフジクラが急伸し、任天堂・日立製作所・ソニーグループへの買い直しが下値を支えた。(出典: Yahoo!ファイナンス/株探マーケット日報)
週末のNY市場(8月7日、米東部時間)は、7月の米雇用統計が市場予想を下回ったことで早期利下げ期待が強まり、米10年債利回りが4.65%まで低下。これを受けてナスダック総合指数は318.74ポイント(1.21%)高の26,667.09、半導体株指数(SOX)は2.29%高の12,324.84と大幅反発し、ダウ工業株30種平均も68.66ドル高の53,953.76ドルと3日ぶりに反発した。ドル円は157.48円と前日から95銭円高・ドル安方向に動いた。半導体・AI関連への買い戻しが優勢だったことは、週明けの東京市場にとって前向きな材料となりそうだ。(出典: BigGo ファイナンス)
グロース250指数は8月7日に続伸し、724.09(前日比+3.17、+0.44%)で終えた。テラドローン、パワーエックス、キューディーレーザ、トライアルホールディングスなど新興・中小型株への物色が続いた。日経平均が方向感に乏しい中でも新興株には資金が向かいやすい地合いが続いている。(出典: 日本経済新聞マーケットデータ、株式新聞Web)
総務省が8月7日に発表した6月の家計調査によると、2人以上世帯の消費支出は1世帯あたり29万886円で、物価変動の影響を除いた実質で前年同月比3.3%減少し、7カ月連続のマイナスとなった。天候不順による外出控えが響き、旅客運賃など交通費が20.8%減、台風や長雨の影響で茶飲料・スポーツ飲料などの飲食費も2.5%減となった。個人消費の弱さを示す結果であり、内需関連銘柄への重荷となる可能性がある。(出典: 日本経済新聞)
8月10日は楽天グループ、住友鉱山を含む244銘柄が決算発表を予定しており、今週(8月10日〜14日)は主要企業の決算発表がピークを迎える。決算内容が市場予想を上回れば安心感からの買いにつながる可能性がある一方、下振れれば警戒感が強まる展開も考えられる。(出典: 株探ニュース、みんかぶ)
日銀は2026年6月の金融政策決定会合で政策金利を1.00%に引き上げており、これは1995年9月以来の高水準。7月31日の日米協調円買い介入を受け、次回9月会合での追加利上げ観測が前倒しで進んでいるとされる一方、市場・機関投資家の予想は割れている。OIS市場では9月利上げの織り込みが4割超に拡大し、10月までの利上げ確率は9割超に達しているとの分析がある。他方、野村證券はメインシナリオ(確率60%)として次回利上げを10月と予想し9月利上げの確率は10%程度と低めに見積もっており、ソシエテ・ジェネラルも9月は見送りとの見方を示している。市場の織り込みと機関投資家の予想が一致していない点には留意が必要。(出典: Bloomberg、NOMURA ウェルスタイル、トウシル楽天証券)
日本の長期金利(新発10年国債利回り)は8月上旬にかけて2.8%程度の水準で推移している(前営業日時点の情報。8月8日・9日の新規データはなし)。(出典: LIMO&ファイナンス)
ドル円は、7月31日の日米協調介入後に一時155円台まで円高が進んだ後、再び円安方向に振れる場面もあったが、8月7日のNY市場では米雇用統計の下振れを受けた米長期金利低下からドル売りが進み、157.48円で取引を終えた(前日比95銭の円高・ドル安)。来週(8月10日〜14日)のドル円予想レンジは156円台前半〜159円台後半とされ、最大の焦点は12日(水)発表の米7月消費者物価指数(CPI)。CPIが市場予想を上回ればFRBの追加利上げ観測が強まりドル円は上値を試す可能性がある一方、インフレ鈍化が確認されれば米金利低下を通じてドル売りが優勢になるとの見方が示されている。円安局面は輸出関連株に追い風、内需株にはコスト増の逆風となる構図が引き続き意識される。(出典: BigGo ファイナンス、外為どっとコム マネ育チャンネル)
8月7日時点の分析では、日経平均(65,606.71円)は5日移動平均線(65,060円)を支持線として意識しつつ、25日移動平均線(65,968円)が上値を抑える形で推移した。RSI(9日)は55.1%から53.2%へやや低下し、買われすぎ・売られすぎのいずれの水準からも距離のある中立圏にある。10日移動平均線(64,026円)は上向きに転じつつあり、これが25日線を上抜けられるかが目先の焦点とされている。上値の目処は67,000円、67,592円(7月22日高値)、68,000〜69,000円、70,000円が意識され、下値の目処は65,000円、10日移動平均線、63,000円、100日移動平均線(62,613円)、61,000円、7月29日安値(60,448円)が意識されている(いずれも「〜が目処とされる」水準であり断定的な売買推奨ではない)。(出典: 外為どっとコム マネ育チャンネル)
補足指標として、8月7日時点の騰落レシオ(25日)は117.10となり、過熱の目安とされる120に接近しつつあるが明確な過熱水準には達していない。日経平均VI(恐怖指数)は8月7日に前日比4.73%上昇の31.19となり、米国株安や中東情勢への懸念といった外部環境の悪化を受けてボラティリティーへの警戒がやや高まった状態が続いている(いずれも前営業日時点の値。週末は新規データなし)。(出典: 投資の森、財経新聞)
グロース250指数(724.09)は8月7日に続伸し、新興・中小型株への物色が続いた。ただし、指数そのものの移動平均線・RSIなど具体的なテクニカル数値については、今回の調査でも確認できなかった。参考情報として、個別銘柄ベースでは25日移動平均線を上抜けた銘柄数が8月7日時点で31社に増えたとの分析があり、押し目買いの機運がやや高まっている可能性が示唆されている。(出典: 投資の森、関連テクニカル特集記事)